24年は、日本の半導体産業にとって、短期と中長期で「底」を確認しつつも、特に競争力回復については、世界に向け、その実証をすべき年になるだろう。また、台湾有事リスクが高まる中で、Rapidusの離陸やデータセンタ整備。更にIOWNなど光電融合実装が更に急がれる。もはや、Rapidusも国内データセンタも日本のためだけでなく、西側諸国の重要インフラであり、光電融合は量子コンピュータのサプライチェーンになるからだ。世界が混迷を極める中で、日本の半導体産業の存在意義が問われ、貢献が期待される。米中対立の状況では、もはや中国は世界のハイテク拠点となりえず、半導体も台湾ファウンドリへの依存は難しく、Rapidus立上げが急がれる。データセンタの拠点も西側諸国の中で一番西側に位置する日本の地理的利点が生きる。再生可能エネルギーが豊富で海底ケーブルで将来の北極海ルートを踏まえると北海道は世界のデータセンタの拠点にもなる。これは、九州なども同様だ。日本のハイテクインフラは西側諸国、GAFAMやファブレス企業のインフラにもなりうる。
2024年は景気も競争力も底を確認する