2017年1月24日 企業の残業時間について

 

電通事件以降、企業の長期残業が話題になっており、三菱電機でも問題となった。時間の長短ではなく、その中身やプレッシャの有無が問題だと考えている。

 

実験系現場系は長くて当然、自主的インセンティブあれば長くても苦ではない

 

理系文系を問わず、実験系は、相手が自然現象だけに、人間の都合に合わせてくれて数時間で終わる筈もなく(ホログラフィを研究していた修士時代は振動を避けるため夕方から深夜にかけ実験、装置の安定もあり、終わるのは明け方だった)、外科医や産婦人科医などはそれ以上の激務だろう。

 

残業時間の事例

 

 さて、週刊現代(先週の東芝社外役員の前田氏のあり得ない暴露コメントがあり見逃せない)の今週号に有名企業の残業時間の実態として、社員のインタビュー記事が掲載されている。

 

そもそも、真面目に答えているかどうかサンプルが適正か、また、そもそも、残業は厳しい社内チェックもあり、実態かどうかも不明、職種でも全く違うだろうが、それなりに参考にはなる。ハイテク系では、パナソニック、日立、東芝、三菱電機、富士通、キヤノン、村田、日本IBMが掲載、R&DSEは長めで100時間超えも多く、事務管理職は短めで40時間が多い。

 

残業時間と企業の根っこ

 

ここで驚くのが、村田の時間の短さとコメントであり、競争優位であり、上流で素材に近いデバイスゆえに自ら繁閑期をコントロールできるのかもしれない。

 

そこで、縦軸に上流か下流か(汎用かカスタムか)、横軸に競争優位(対外、対社内)で、残業時間が50時間以内、50100時間、100時間以上で分類してみた。実態とはサンプルも小さく偏っているため違う面も多いだろうが、企業の根っこの力の切り口になるかもしれない。

 

 

 

実態とAI等効果

 検証はこれからだが、実態は下記の図のようだろう。