8月9日17時より決算および構造改革中計説明会に参加、質問もした。出席者は、新CEOで会長の東入来氏、COOの有賀氏、新CFOの大島氏。業績は大島氏から、中計は東入来氏、有賀氏は途中からの参加で一部、質疑に補足した程度。東入来氏は何度もラストチャンス、支援してほしいと強調。
業績1Qは想定線、2Q以降は非開示
2017年度1Q業績売上1886億円、OP赤字144億円、NP赤字315億円で、売上、OPは、会社計画の売上1800億円、OP赤字150億円想定。FCF赤字216億円。OP赤字要因は、OLED開発費や白山稼働による固定費増。
不透明だとして、これまでの開示と異なり、2Qガイダンスや、市況見通しはなし。年間の売上は、2016年度比で、15〜20%減の6633〜7518億円となる可能性と、特損1700億円(キャッシュアウト300億円)計上を示唆。
みずほ、三井住友、三井住友信託の3行との間で1070億円のコミットメントラインを設定、産業革新機構が債務保証、支える。
リストラ3700人、能美工場停止、石川OLED茂原集約
中計のリストラ計画は、骨子は、2017年度に能美工場の生産停止、石川OLED試作ラインを茂原へ統合(量産は白山工場で検討)、海外後工程子会社統廃合を行い、年間固定費を500億円削減、損益分岐売上高を、2019年度6500億円へ引き下げ。
OLEDにリソース集中だが
OLEDはスマホ向けでは、縦型蒸着に、JOLEDからの応援も含め、研究技術者リソース集中、インクジェットも諦めず、同時並行。JOLEDのインクジェットは、エンジニアリング・ライセンスなど想定。
ガバナンス
体制面では、東入来氏と有賀氏の分担などは不明だが、INCJは一大株主であり事業の執行からは分離、などの発言はプラスだろう。
数字その他は想定
なお、金額などについては、これまで想定した範囲で、驚きはない。
ジャパンディスプレイ〜正念場2017年 6月 07日 水 続きを読む
以前から、コメントしているように、業績はかなり厳しく、ふつうなら、今期は最終赤字1000-2000億円、来期は売上半減、更に赤字だろう。
2015年秋から、ブログでも指摘しているが、スマホのOLED、蒸着方式への流れは当然であり、また、サムスンの圧倒的な先行性や、トッキの蒸着機の買い占めから、それに追いつくには、縦型蒸着機しかない、と指摘してきた。ましてやシャープと一緒などは共倒れだと主張した。