毎年、日経新聞の1月1日には、経営者20人が有望銘柄を選ぶ特集がある。もちろん、正月特集であり、これと並んだ特集の日経平均株価や為替などの予想と同様、あくまで参考むしろエンタテインメントだろう。それを承知の上で、2019年1月のものを検証しながら、令和として初になる2020年1月を紹介(下図で、左が2020年1月https://www.nikkei.com/article/DGKKZO53879230X21C19A2M13100/、
右が2019年1月https://www.nikkei.com/article/DGXMZO39590860R31C18A2947M00/)したい。
2019年は、大納会終値ベースの前年比で、日経平均は+18%、TOPIX+15%であった。1位のトヨタは+20%、2位の信越化学は+41%、3位ソニー+39%であり、概ね、素晴らしい結果である。
4位以下は、ダイキン+32%、日立+58%、伊藤忠+36%、デンソー+1.5%、大和ハウス－3%、リクルート+54%、富士フイルム+23%、ユニ・チャーム+4%、NTTデータ+22%、パナソニック+4%、KDDI+24%、村田+35%、三菱商事－4%、だった。
2020年は、1位がソニー、2位トヨタ、3位信越と、ソニーが1位だが、トップ3は不動である。村田が4位になったが、ダイキン、伊藤忠も常連である。今回の特徴は、上位14社に、2019年は圏外だった(2018年も)ドコモ、NEC、テルモが入っていることだ。ドコモやNECは、5G関連だろうが、テルモや5点以下にあるエムスリー等は、ヘルスケアやビジネスモデルも興味深い会社である。
回答する経営者がいずれも伝統的大企業(経団連的な)のトップなので、どうしても、例年、ソニーやトヨタなどの大企業が多いのだろうが、今回は、5点以下に、これまで例年は登場しなかった新興系といえる、SHIFT、ユーグレナ、メンバーズが入っているのは驚いた。回答の20社のうち、半数はフォローしたことのある企業であり、トップのプレゼンも聞いたことはあり、数社は直に面談や会食もしているので、銘柄を挙げた理由は想像できる。他方、半数はそうではない。こうした銘柄が入っているのは、令和時代の新しい兆しかと期待したい。