日立ハイテクTOBは2001年再編の再再編か

 

 今回の日立による日立ハイテクTOBの件では、小島副社長と河村専務CSOの記者会見を何度視聴しても、なお、疑問が残る方は多いだろう。また、説明会では親子上場解消は強調されなかった。

 

なぜ、高い価格で、このタイミングでのTOBなのか?

 

なぜ、いったん、ノンコアとして、外出しした半導体製造装置を今取り込むのか。日立国際の装置部門とは何が違うのか?説明では、日立国際の装置は、モノ売り、ハイテクの装置はシステムだとコメントしたが、やや違和感もある。ならば、SEMは残し、エッチャは日立国際から出て、AMAT傘下のKEと統合だろうか。

 

なぜ、ヘルスケアで、日立メディコ等の画像診断機器は富士フイルムに売却して、日立ハイテクの生化学部門は取り込むのか?これも確かに、今後の成長は生化学であり、画像診断が低成長かもしれない。しかし、画像ならば、MRICTも同様のはずだ。

 

三つのヒント