COVID19の影響は、中国というサプライチェーンから、日本や欧米など消費や金融の中心に移ってきた。中国の感染拡大は、一巡してきたが、実態経済が予想されたとはいえ、厳しい。各社の旧正月明けの工場稼働率は、30%以下が多かったが、2月の売上は、鴻海が40%減、その他も半減が多いなど、統計の厳しさから、経済インパクトを見極め、ここにきて、スマホ等の見通しも、下方修正が相次いでいる。
当初は、2020年は5G期待で、+1-2%だったが、IDCその他で、-2-5%へ下げられた。特に、1Qは、在庫次第だが、Trendforceでは、1Qをy/y13%減、2Qを7%減としているが、回復が遅れれば、1Qは15~20%減、2Qも10～20%減もありえよう。セット台数が10%減であれば、デバイスは30%減となる。
そこで、2020年の半導体市況を占うに際し、過去のリーマンショックやITバブル崩壊との比較でシミュレーションしてみる。
まず。コロナウイルス感染が6月に収束し、2Hからは平常に回復するシナリオでは、3Qからは、急回復となる。これは、日本はありえるが、米欧は疑問ではある。このシナリオでは、2020年は、-8％と2年連続のマイナスとなる。そして、2021年は+25%であり、2021年がリーマンショック回復の2010年に近いパターンである。
次は、コロナウイルス感染が秋に収束し、4Qからは平常に回復するシナリオだ。欧米は、やはり、微妙であり、年末から、また、何かウイルスが出てくるリスクもある。
このシナリオでは、2020年は、-18％と2年連続二桁のマイナスとなる。そして、2021年は+8%に留まる。2021年がリーマンショック回復の2010年に近いパターンである。