村田製作所の決算説明会が4月28日オンラインで開催、プレゼンは中島CEOの後、質疑応答は他も対応。セグメントと売上区分変更は実態と組織の対応かつ責任を明確化で明快。これまで、コンポーネントは、コンデンサ、フィルタやセンサなど圧電、インダクタ等その他コンポーネントだったが、コンデンサとインダクタ・EMIフィルタへ。モジュールが、デバイス・モジュールとなり、高周波通信(高周波フィルタ、高周波モジュール、多層デバイス、コネクタ、コネクティビティモジュール、樹脂多層基板)、エナジーパワー(電池と電源モジュール)、機能デバイス(センサ、発振子)となった。売上区分は、AV、通信、コンピュータ、カーエレ、家電他から、通信、モビリティ、コンピュータ、家電、産業その他、となった。また、中島氏がモジュール本部長兼任は注目である。
業績は最高益、円安も大きい
業績は、2021年度は、売上1.8兆円、OP4241億円と過去最高更新、円安効果、MLCCに加え、リチウムイオン電池も健闘。モジュールは減収。製品構成見直しで減、メトロサークも不振。
2022年度見通しは、売上1.93兆円。OP4400億円、為替は120円前提、感応度は、1円60億円ゆえ、130円なら、OP5000億円となる。材料価格高騰などはコスト低減や値上げ等、対処織り込み。
需要予測は、スマホは13.7億台1%増、5Gは7.5億台と32%増、PCは4.8億台と4%減、クルマは8400万台で10%増、うちEVは2400万台で1.5倍。中華スマホは2Q回復、ロックダウンは2Q鎮静、顧客BCP取崩はない前提、ウクライナ情勢でのクルマは250万台減。 売上内訳では、コンデンサ11%増、インダクタEMIは10%増、高周波通信は10%減はコネクティビティモジュールは、中華でメディアテックのPF変更など対応で、ポートフォリオ見直し、高周波モジュールはスマホ減を見込み、エナジーは27%増で黒字化目途、機能デバイスは10%増
RFでのM&A戦略