エコノミストでもないゆえ、予測というより、予想に近いが、4月時点で、150-200円/ドルの円安の可能性はあると考えており、テクノ大喜利「ウクライナ危機が変える電子産業のかたち」で記していた。
地政学的リスクは常態化、産業界の再飛躍を見据えて適応急げ(2ページ目) | 日経クロステック(xTECH) (nikkei.com)
エコノミストではないとはいえ、サイコロを転がりたり、勘で語っているわけではなく、根拠はあり、三因分析を行っている。直接的な原因の新因として、日米金利差、日銀の介入、総裁人事、真因として、貿易赤字や、GDP中期成長などのファンダメンタルズ、そして、深因として、米中デカップリングで、中国を生産拠点として使えない米が、安いコストで日本を生産拠点として使おうという思惑である。この因子が、時間軸で、影響度合いが異なる。春先は、特に、日米金利差が大きく、予想としては、「簡単」であり、何故、多くの専門家が、外したのが不思議であった。