日本の半導体のデバイスは、最後で最大の機会と言っているが、これまで競争力を維持してきた、日本の製造装置や材料は最大の危機の可能性があるのではないか。
振り返れば、日本の半導体の凋落は、日米半導体摩擦の対応であり、自動車業界の他、製造装置や材料は、うまく凌いできた。デバイスの競争力が低下しても、逆にシェアをあげてきた。
それが、米中摩擦の中で、対中輸出規制もあり、この対応を誤ると、米から厳しい指摘を受ける可能性がある。特に製造装置は米も強く、注意が必要であり、米の製造装置が中国輸出をやっているから、日本も同様だというわけにはいかないだろう。
日経新聞経済教室では、防衛省の前田氏とバージニア大のデール教授は、対中半導体に関して、日米でズレがあることを指摘している。日米共同声明では、半導体新戦略に言及せず、日本企業には、輸出規制に抵抗する動機もあり、中国封じ込めにはアメとムチが必要としている。これは、誠に重要で痛い指摘だ。