04日 7月 2026

半導体関連でデバイスに対し、装置や材料は優位を維持してきたが、中国の追い上げが激しく、日経でも取り上げている。中国、半導体材料で日本追う　ガラス繊維や感光材　先端品増強、海外にも進出 - 日本経済新聞 AIで調べると、下記である。彤程新材料集団以外は上場している。

04日 7月 2026

　これまでビジネススクール専門職大学院で教え、台湾の教育制度を比較研究、半導体の人材不足対応も踏まえて、AI時代の教育機関の在り方について考えている。その中で日経新聞に専門学校の位置づけを高める制度改正が実施され、長年、専門学校を掲載された中央情報学園の岡本比呂志理事長の寄稿が参考になる。これからの高等教育は大学の学術知と専門学校の実践知をともに重視する「複線型」であるべきだと主張する。これからの高等教育像、学術と実践の「複線型」に　多様な学び尊重 - 日本経済新聞　

03日 7月 2026

　経営でも教育でも、生成AIをどう利用し対峙するかが、最大の課題になっている。本来は技術の話題だがインパクトの大きさから、また、人間の知能にも関わることなので、誰でも語れる故に、専門家だけでなく、理文、アカデミア、実務家を問わず、あらゆる方々が評論し議論している。...

03日 7月 2026

中国に関する恐ろしいニュースが相次いでいる。共産主義国家でもあり、非認知戦などの事は自衛隊等の関係者との国家安全保障の勉強会を通じて、ある程度分かっているつもりだが、これほどまでとは思わなかった。最近、変容したのか、元々このようであったが、マスコミが目覚めて変化して、明らかになってきたのか、わからない。逆に、既存マスコミや政治家が如何に「汚染」されているかに驚く。 中国「民族団結」阻めば国外在住でも処罰　人権批判抑制念頭に新法 - 日本経済新聞 「日本のUSB送れ」留学生に密命　過去のサイバー攻撃に中国軍の影 - 日本経済新聞 自衛隊の感染USB、隊員の違和感から偶然発覚　残る3つの謎 - 日本経済新聞 中国フェンタニル組織、日本拠点で仮想通貨詐欺か　資金洗浄の疑い - 日本経済新聞

03日 7月 2026

国の税収が84兆円と過去最高だ。財政規律やトランプ関税等々、マスコミや有識者から批判的意見が多かったが、良かった。国の税収25年度84.2兆円、6年連続最高　企業業績拡大で法人税伸び - 日本経済新聞...

02日 7月 2026

理科大MOTや立命館MBA、過去、早稲田や日大もMBAであり、社会人学生が中心であった。また、理科大での全学講義、東大等での講義は理系であった。それゆえ、熊大では、初めて、文学部や法学部、教育学部といった学生に接することになり、様々な発見、気づきがある。